「ETFに投資をしようと思うけどデメリットって何だろう？」
「ETF投資のデメリットへの対策は何かな？」
ETFの投資にもデメリットが存在します。
例えば、海外ETFの購入には下記のようなデメリットがあります。
- ETF購入の最低額が投資信託と比べて高い
- 購入・売却時の手数料がかかる
- 配当金に海外と国内の二重課税が発生する
しかし、海外ETF投資のデメリットを理解すれば、デメリットの対策を考えることも可能です。
海外ETF投資のデメリットの対策が考えられれば、最適な海外ETF投資方法を考えられるでしょう。
今回は、海外ETF投資のデメリットと対策について解説したいと思います。
この記事で学べることは？
- 海外ETF投資のデメリットが学べる
- それでも海外ETFに投資すべき理由が学べる
目次
海外ETF投資のデメリットは「大きく分けて5つ」
海外ETFの投資には、運用管理手数料が投資信託と比べると安いという、圧倒的なメリットがあります。
しかし、海外ETFの投資には、多くのデメリットがあるのも事実です。
海外ETFの投資には大きく5つのデメリットがあります。
- 購入時・売却時手数料がかかる
- １株あたりの最低購入額が高い
- 再投資をする設定ができない（アメリカではあるのに…）
- 海外ETFの買い付けは日本時間夜しかできない
- 海外ETFの分配金には二重課税が掛かっている
海外ETF投資には購入・売却時手数料がかかる
投資信託には購入・売却時の手数料が無料のものが多いです。
しかし、ETFはほとんど例外なく、購入・売却時に手数料がかかります。
ETFは上場投資信託なので、証券市場でのやり取りが発生します。
そのため、株式などと同様に、証券会社に購入時の手数料や売却時の手数料が発生するのです。
ETFのメリットは運用管理手数料は安いことです。
しかし、購入・売却時手数料があることが原因で、頻繁に売買を繰り返すと、せっかくのメリットの意味がなくなってしまう可能性もあるのです。
海外ETF投資は1株あたりの最低投資額が高い
投資信託の場合は100円から投資可能です。
しかし、海外ETFの場合は100円以上掛かります。
というのもETFは上場株式と同様に証券市場での取引になります。
証券市場での取引は、1株単位でのやり取りになるため、1株あたりの値段が購入金額の最低金額になるからです。
例えば、海外ETF投資で人気のETFであるVTIを購入するのにも約1万円程度の金額が必要になります。
ETF投資は1株あたりの最低投資額が高いので、ETF投資のデメリットと言えるでしょう。
海外ETF投資は再投資を設定できない「必ず分配金分の税金がかかる」
投資信託の場合は分配金の受け取りを再投資か受け取るかを選ぶことができます。
しかし、ETFの場合は再投資を選択できません。
海外ではETFでも再投資が選べる（DRIPという制度）ですが、日本ではまだまだ選べないのです。
そのため、ETFを再投資するには、分配金を一度受け取ってから自分で再投資する必要があります。
そのため、
- 再投資の度に購入手数料がかかる
- 分配金を受け取る度に20%の税金も源泉徴収
- 単純に手間がかかる
といったデメリットが生じるでしょう。
それでも、運用管理手数料が低コストなのはかなりのメリットです。
投資金額が高めの方で長期保有を前提とする場合はETF投資の方がオトクです。
再投資がされない分だけ保有コストが掛かることにつながり、ETF投資のデメリットになるのです。
余談ですがアメリカの場合は配当金を再投資するDRIP（Dividend Reinvestment Plan）という方式を設定可能です。
これだと配当金に税金がかからないんですよね…。
海外ETF投資の場合は購入できる時間帯が夜になる
海外ETF投資でも市場の購入と同様に指値での注文も可能ですが、実際に市場を見ながら投資をしたい場合は、海外の市場が開いている時に取引をする必要があります。
米国株ETFに投資する場合、アメリカの市場が空いている日本時間の夜にしか取引できません。
大体日本時間の22時、23時頃から取引が開始されるため、その間に起きていなければ投資することができないのです。
これから市場的にもETFの値段が下がってくるとあなたが考えている場合、できるだけ市場を見ていたいところですが、夜通し市場を見ることにもなりかねません。
ETF投資にして寝不足になる人もいるくらいですから、海外ETF投資をする時のデメリットになるでしょう。
海外ETF投資の場合、分配金受け取りに二重課税がかかる
海外ETFの分配金の受け取りは、外国で税金がかかる場合は、外国税と日本国内での税金の二重課税がかかります。
米国株ETFに投資をしている場合、分配金には、
- アメリカでの税金：約10%
- 日本国内での税金：約20%
の二重での課税がかかることになるのです。何もしなければ30%も課税されてしまいます。
二重課税を取り返すには確定申告をしなければいけません。
しかし、確定申告をするのも結構な手間がかかるので、そういった意味でもデメリットになるでしょう。
外国税額控除のやり方については下記の記事で解説しています。興味がある人はどうぞ。
海外ETFのデメリットへの対策は？「頻繁に売買しない」
ETF投資には大きく5つのデメリットがありました。
しかし、海外ETFのデメリットも、下記のような投資スタイルにすれば、超シンプルに解消できます。
- 長期保有し売買を繰り返さない
- NISAでETFを購入する
- 確定申告する
長期保有を前提にして売買を繰り返さない
ETF投資には購入・売却時手数料がかかることがデメリットとして上げられますが、運用管理手数料が低コストなのはかなり大きなメリットになります。
実際、手数料を比較してみても、運用管理手数料がかなり低コストであるETFは長期保有に非常に優れています。
- 投資信託の場合：0.10%~0.17%
- 海外ETFの場合：0.04%
手数料だけで見れば、約2倍以上も差があるのです。
そのため、長期保有を前提として頻繁な売買を繰り返さない投資法が海外ETFには優れているといえます。
頻繁な売買を繰り返さないためにも、はじめからポートフォリオを自分で決めておき、信念を持って長期投資できるようにしておくと良いでしょう。
ポートフォリオの考え方については下記の記事をどうぞ。
NISAで海外ETF投資をして購入時手数料を無料にする
ETF投資には購入・売却時に手数料がかかるのがデメリットですが、証券口座の中にはNISAを活用することにより、無料でETFを購入できるキャンペーンもあります。
例えば、楽天証券やSBI証券であれば、ETFの購入を無料でできます。
NISAでのETF投資については下記の記事で詳しく解説しています。
海外ETFに投資するなら確定申告をして外国税額控除を行う
海外ETFに投資をした場合、分配金が二重課税になるというデメリットがあります。
二重課税を防ぐには確定申告をして外国税額控除を使う必要があるのです。
ただし、NISAを使っている場合はすでに日本の税金が無税になっているため、外国税金だけの課税になります。
そのため、二重課税を防ぐ外国税額控除を使う必要がないので、確定申告の必要もありません。
海外ETF投資はデメリットがあるのに海外ETFを買い続ける訳
ETFのデメリットは大きく5つありますが、それでもわたしはETFを購入し続けています。
わたしがETFを購入し続けている理由は、長期保有で将来的にかなりの額の資産額を運用する予定だからです。
投資信託とETFの手数料を比べればみるとわかります。
例えば2018年時点での楽天全米株式インデックスファンドとETFであるVTIを比べてみましょう。
- 楽天全米株式インデックスファンド：0.1696%
- VTI：0.04%
海外ETF投資のデメリットを踏まえて最適な投資法を考えよう
ETF投資のデメリットと対策について解説してきましたが、
ETF投資のデメリットをまとめると下記のとおりです。
- ETFは購入・売却時手数料がかかる
- ETF投資は1株あたりの最低投資額が高い
- ETF投資は再投資を設定できない
- 海外ETF投資の場合は購入できる時間帯が夜になる
- 海外ETF投資の場合は外国税がかかる
ETF投資のデメリットは確かに存在しますが、それでも、運用管理手数料が低コストであることは非常に魅力的でしょう。
また、私のようにETFで配当金生活を目指している人の場合、分配金が出てきて自分で再投資する方が、ETF投資を継続しやすくなるのです。
ETF投資のデメリットも、考え方次第によってはメリットに変わるのです。
ETF投資か投資信託に投資をするか迷っている方は下記の記事もおすすめです。
海外ETFと投資信託の比較した結果月5万円以上投資するならETF投資がおすすめな理由を解説しています。
ぜひ、理想的なETF投資方法を自分の頭で考えると良いと思います。
願わくば、ETF投資を始める人が増えて、多くの人が長期的な資産形成をしてくれればと思います。
以上、ETF投資のデメリットとは？対策を知り考える最適な投資法を解説しました。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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